オバマのインターネット活用選挙キャンペーンに刺激されてか、ここのところ、GOPの議員を中心にTwitter利用が政治家のコミュニケーションのあり方として「エッジが立っている」というようなことがいわれてきた。Twitterが次代の政治コミュニケーションをつくる、と。

そういう下地があったからか、先日来のイランをめぐる動きで、Twitterを言祝ぐ報道がひとりしきりアメリカのメディアの中で沸騰した。

そんな沸騰に対して、少し冷静になろう、という記事。

Twitter on the Barricades: Six Lessons Learned
【New York Times： June 21, 2009】

記事のイントロにあるように、「政治的な革命はしばしばコミュニケーションツールに緊密に関係づけられる」。

ただし、そう「関係づけて」語るのは、いうまでもなく、コミュニケーションツールを組織的に活用してきた（マス）メディア自身。メディアは何か大きな事件が起こったとき、しばしば、その原因の一つ（しかも枢要な一つ）にコミュニケーションツール＝メディアを語る傾向がある。それが、いいことであれ、わるいことであれ、メディア自身の影響力を信じて疑わない。よくもわるくも、マスメディアに従事する人々の自意識が浮上するところ。ここは、マスメディア自身のブラインドスポット。

上の記事は、そういうメディアが「メディア自身を言祝ぐ」傾向に対して、ちょっと立ち止まって冷静にTwitterの果たした機能や役割、ポテンシャルを同定しようというもの。

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Twitterについては、Web 2.0やSNSの「次」に来る、イノベーション先物案件、的な紹介のされ方が多い。タイミング的に、アメリカでi-PhoneやAndroidのようなSmartphoneが本格化する時、というのも、text-messageの進化形的なものとして位置づけやすいこともあるのだろう。

とはいえ、このあたりは、どれだけガラパゴスといわれようとも、ケータイだけは国内で進化させてしまった日本のユーザーは冷静に受けとめられるポジションにあると思うし、市場関係者は、いい意味で日本の経験を国外にも伝えていけるポジションにあるのだと思う。